土地探しの段階で失敗しがちなのが、斜線規制です。
新規に住宅を建てるうえでは建築基準法上のいくつかの規制があり、規制をクリアしなければ建築許可が下りない場合があります。
ここでは、土地探しの段階で意識しておきたい、建築物の斜線規制や平均予算について見ていきましょう。
失敗例も！土地探しからおさえておきたい建築物の北側斜線について
土地探しやマイホーム建築の失敗例として挙げられるのがいわゆる北側斜線の問題です。
なぜ、マイホームの購入において斜線規制が必要なのでしょうか。
<斜線規制を知らないと土地探しも失敗する？>
斜線規制とは、現行の建築基準法において定められた、新規の建築物の高さに関する規制のことです。
いくつかの物件が隣接した場合、高さがありすぎると、どうしても低い建物のほうが高い建物から陽射しをさえぎられることになり、また、風通しや見通しも悪くなってしまいます。
このようなトラブルを防ぐため、建築基準法では建築物の高さ規制がもうけられており、対象の地域では規制を超える高さの建築物を建てることができません。
高さ規制がもうけられているのは用途地域であり、第一種、第二種など種別ごとに規制のレベルも変わってきますので、北側斜線を含め、土地探しで失敗しないように注意しておきましょう。
失敗を防ぐために！土地探しの予算は斜線規制を見越して
土地探しやマイホームの建設で失敗しないためには、北側斜線など、斜線規制を含めた予算のシミュレーションがポイントになります。
<土地探しで必要になる予算とは？>
土地を探すうえで必要になる予算は、物件の取得費や建築費用だけではありません。
ほとんどの場合、不動産業者などの専門家に土地の紹介や斡旋を委託することになりますが、その際に一定の委託料や手数料がかかります。
さらに、土地や不動産を購入、または贈与した場合には登記手続きが必要になり、手続きの種類に応じて手数料が変わってきますので、予算のシミュレーションはきちんとおこないましょう。
物件を建設する段階で北側斜線などの規制にひっかかることがわかった場合には追加の費用が必要になりますので、失敗しないためにも北側斜線などの専門知識については事前にプロに相談しましょう。
まとめ
土地探しにあたってはまず、高さ規制など建築基準法のルールを把握する必要があります。
特に、住宅街では日照権などの問題が出てきますので、専門家に相談し、予算を総合的にシミュレーションしたうえで理想の住まいをデザインしましょう。
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